1990年代のヨーロッパのサッカー界では、特定の選手の移籍に関して30億円以上の移籍金が発生すると世界中で大ニュースになっていました。
どんな大型移籍でも大抵の移籍金は10億円から30億円であったところがあります。

2000年代に入ると世界最高クラスのお金持ちクラブであるレアル・マドリッドが世界最高ランクの選手達は50億円を超えるような移籍金で獲得するようになっていきました。
具体的には2000年夏にライバルのバルセロナから世界最高と呼ばれていたルイス・フィーゴを約100億円で獲得します。さらに2001年にユヴェントスからフランス代表の10番・ジダンを同じくらいの移籍金で獲得して大ニュースになりました。

しかし、2007年から2008年にかけてのサブプライム問題・リーマンショックを経てスペイン・イタリアをはじめとした欧州各国の経済は大打撃を受けます。
そして、スペインやイタリアのクラブは選手の移籍金にあまりお金をかけられなくなりました。

その後、2010年代に入ると、中東方面の航空会社・石油会社などが次々に欧州ビッグクラブのスポンサーまたは親会社となって大きく状況が変わります。

中東のお金持ち企業は、自分達の会社をサッカーというメジャースポーツを通じてPRすべくクラブの巨大化を目指して選手補強にお金を惜しみなく使い始めました。

そんな中、2017年にはカタール系企業が筆頭株主となっているパリサンジェルマンが約300億円という史上最高額でバルセロナからネイマールを獲得するという事が起こります。

それ以外にも中東系企業が関連するクラブが想像を絶する額で選手を獲得するケースが頻発しているため、ヨーロッパサッカーはバブル状態にあると言われています。